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コラム「今年のトレンド予測」(2018年1月5日)

新年明けましておめでとうございます。
2018年が、みなさまにとって輝かしい年になりますことをお祈り申し上げます。
昨年は、本コラムをご愛読いただきありがとうございました。
本年も、どうぞよろしくお願い申し上げます。

2018年の<働・学・食・住・美>トレンド予測

2018年が幕を明けましたが、今年は、どのような年になるのでしょうか?
リクルートホールディングス社は、 2017年12月12日に、毎年恒例の「2018年のトレンド予測とトレンドを表すキーワード」を発表しました。これは、美容、アルバイト・パート、人材派遣、社会人学習、人材マネジメント、飲食、婚活、住まいの8領域における2018年の方向性を予測するものですが、この中から7領域を選び、2017年の予測と比較することで、昨年~今年のトレンド予測の特徴を考えてみました。

◆トレンド予測の特徴
2017年の予測を見ると、必ずしもその通りになったとはいえませんが、少子高齢化や待機児童問題、働き方改革、そしてSNSなどが背景になっているキーワードが多く見られました。
2018年については、中でも、「働き方改革」に関連する予測が多い印象です。
実際、社会人学習領域のキーワード「まなミドル」を先取りする形で、資格取得に向けた専門予備校の1つTACの株価は夏場から上昇基調となり、11月に入ってからは約3年ぶりの高値を付けています。

また、人材・キャリア領域の予測には、働き方改革に加え、人財難時代の働き手確保対策としてのシニアの活躍に対する期待が色濃く反映されています。

◆人財確保対策としてのシニア人財活躍推進
2025年に団塊世代が後期高齢者となり、2035年には人口の約3人に1人が65歳以上、206の年には人口の
約40%が65歳以上の超高齢社会に突入します。一方、15歳~60歳の生産年齢人口は減少の一途を辿り、
2060年には現在の60%弱にあたる4,400万人程度になると言われており、そのような中で、2017年11月の有効求人倍率は1.56倍とバブル期を凌ぐ人財難時代を迎えています。

①働き続けたい60代が増加~経験やスキルを活かした働く場の不足が課題
肉体的に働き続けられると答えた60代は92.1%。雇用形態にかかわらず、経験やスキルを活かせる実務でやりがいを持って働きたいと考えています。深刻な人財難は2018年以降も続くと想定される中、中途採用においては、豊富な経験、専門性、適応能力の高さが求められています。

②2017年に入り、シニアの応募者数、求人数ともに急増
シニアの応募数は2015年4-6月期と比較して2017年4-6月期は約2倍に増加。
「シニア」と「活躍」をキーワードに含む求人数は2015年4-6月期と比較して2017年4-6月期は約10倍に増加。
また、働きたいシニアのうち、仕事を探したがあきらめたと答えた人は34.9%。就労意欲の高いシニアが増加して求人数も増えているものの、マッチングがうまくいっていない現状があります。

◆学びに意欲的なミドルの増加
ミドル層は、ポスト不足とミドルへの教育投資額減少による現状による閉塞感を持っており、経済面・雇用面の将来展望への漠然とした不安を抱えており、学習意欲はその解消策の一つになっています。
さらに、社会人の学び直しの促進を目的に創設された「専門実践教育訓練給付金制度」の給付金が2018年1月から70%に引上げられ、対象講座が急速に増加。
働き方改革施策としての労働時間削減により拘束時間が減少し、平日の夜や休日に新たに学校に通う時間が生まれたことも、学びによる自己投資に意欲的はミドルが増加した背景になっています。

AI、ロボットによる就業機会の代替が叫ばれている現状、時代のニーズに合う市場性の高い学びにより自身の価値を高める動きは、今後も続くものと思われます。
企業が高い競争力を維持するためには、雇用の確保だけでなく、従業員の能力開発を推進することが、さらに重要になるのではないでしょうか。