2020年1月9日

人財育成の未来

名古屋は快晴、暖かい朝です！
名古屋といえばコメダ珈琲で朝活スタート。
しかし、ちょいと空気が悪い・・。

さて、昨日の日経新聞の社説は、保存版。
イノベーションを起こせる人材が求められているという中での、
人財育成とのミスマッチ。

以下、一部引用します。

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デジタル時代にイノベーションを起こせる人材が求められている。
ものづくりに注力すればいい時代は機械工学や材料化学などの得意技術を社内で受け継いでいけばよかった。
しかし必要な知識は、AIやあらゆるモノがネットにつながるIoTなどデジタル技術へ急速に移っている。
企業は人づくりの進め方を一新し、革新的な技術やビジネスモデルを生み出せる人材の育成に
本気で取り組む必要がある。

（中略）

勤続年数に応じて賃金が上がる仕組みはいまも温存されている。
厚労省の18年賃金構造基本統計調査によれば日本企業の男性の賃金は
50～54歳がピーク（42万6千円）で25～29歳の1.7倍にあたる。
年功色の排除をためらっては有望な人材の力は引き出せない。

（中略）

労働政策研究・研修機構の濱口桂一郎研究所長が日本の雇用契約を「空白の石板」と言うように、
一般に企業は職務をはっきり定めずに人を雇ってきた。幅広く経験を積ませるためだが、
高度な専門性を備えた人材は育ちにくい。職務を明確にした「ジョブ型雇用」を積極的に取り入れるべきだ。

（中略）

どんな能力にたけた人材を育てるかは企業の針路に左右される。
トップが経営戦略を明確に打ち出すことは人材育成の出発点だ。
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人財育成におけるトップのリーダーシップ。
こちらもまた大切ですね！